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新型インフルエンザによる入院、8割が14歳以下「小児科は要注意」-感染研
新型インフルエンザによる入院患者の8割が14歳以下であることが、厚生労働省の調べで分かった。中でも5-9歳の割合が高く、全体の4割を占めた。これについて、国立感染症研究所感染症情報センターの安井良則主任研究官は10月26日、小児科での入院患者数が今後さらに増える可能性があるとし、注意を呼び掛けた。
21日までに報告があった新型インフルエンザによる入院患者数は2755人で、このうち14歳以下は2186人だった。年齢群ごとに見ると、最も割合が高かったのは5-9歳の41.0%で、10-14歳の21.2%、0-4歳の17.2%がこれに続いた。
安井研究官は、今年の第40週(9月28日―10月4日)以降の報告では、5-9歳の増加が特に目立つほか、4歳以下の割合も増えてきていると指摘。「今後、さらに小児科での入院患者数が増加してくる可能性が高いことを示唆しており、要注意だ」と強調した。
一方、新型インフルエンザによる死亡例については、20日までに報告された28例のうち30歳以上が19例で、依然として「成人層での死亡例が多い」とした。ただ、「9歳以下の死亡例も増えてきている」と指摘した。
21日までに報告があった新型インフルエンザによる入院患者数は2755人で、このうち14歳以下は2186人だった。年齢群ごとに見ると、最も割合が高かったのは5-9歳の41.0%で、10-14歳の21.2%、0-4歳の17.2%がこれに続いた。
安井研究官は、今年の第40週(9月28日―10月4日)以降の報告では、5-9歳の増加が特に目立つほか、4歳以下の割合も増えてきていると指摘。「今後、さらに小児科での入院患者数が増加してくる可能性が高いことを示唆しており、要注意だ」と強調した。
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Author : 医療介護CBニュース 2009-10-27

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